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アメリカで人気のSNSは?最新の利用率と、日本企業が選ぶべきプラットフォーム

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「アメリカではどのSNSが使われているのか」「北米向けのSNSマーケティングは、どのプラットフォームから始めればいいのか」。北米進出を検討している日本企業から、非常によく受ける相談です。

SNSは広告費をかけずに始められる、北米市場への入口として使いやすい手段の一つです。しかし「とりあえずInstagramをやろう」「Facebookページを作ろう」という形で始めてしまうと、更新を続けても反応がなく、いつの間にか放置、という結果になりがちです。

日本とアメリカではよく使われているSNSも、それぞれの役割も、使っている人の層も大きく異なります。日本での常識をそのまま持ち込むと、労力をかけても成果につながりません。

本記事ではまずアメリカのSNS利用率を最新の調査データで整理します。そのうえで主要プラットフォームの特徴と向いているビジネス、日本企業が「どのプラットフォームを選ぶべきか」の考え方をお伝えします。

 

アメリカで使われているSNS|最新の利用率データ

アメリカのSNS利用状況について、最も信頼されている調査の一つが、米国の調査機関Pew Research Centerによるものです。2025年に米国の成人5,022人を対象に行われた調査では、主要プラットフォームの利用率は次の通りでした。

プラットフォーム 利用率 特徴
YouTube 84% 全世代で過半数が利用する、最も普及したプラットフォーム
Facebook 71% 30〜49歳では80%が利用
Instagram 50% 18〜29歳の約8割が利用する一方、65歳以上は19%
TikTok 37% 2021年の21%から大きく拡大
WhatsApp 32% 2021年の23%から拡大
Reddit 26% 大卒層では約4割が利用

出典:Pew Research Center「Americans’ Social Media Use 2025」(2025年2〜6月調査)

YouTubeとFacebookが他を大きく引き離しており、この2つは若い世代から高齢層まで幅広く使われています。一方、InstagramやTikTokは若い世代ほど利用率が高く、年代によって「どのSNSで届くか」が大きく変わる点が特徴です。

 

毎日使われているのはどのSNSか

同じPew Research Centerの調査では、毎日の利用状況も明らかになっています。FacebookとYouTubeは、それぞれ成人の約半数が毎日使っています。TikTokを毎日使う人は全体の24%ですが、18〜29歳では約半数にのぼります。一方、X(旧Twitter)を毎日使う人は10%にとどまります。

「利用率」と「毎日使われているか」は別の指標です。広く普及していて、かつ日常的に開かれているYouTubeとFacebookは、北米で認知を広げるうえで外せない存在です。

 

その他の主要SNS(2024年調査)

LinkedIn・Pinterest・Snapchat・Xについては、2025年の調査で詳しい数値が公表されていないため、2024年の調査結果を紹介します。

プラットフォーム 利用率 特徴
Pinterest 36% 18〜49歳で約4割が利用
LinkedIn 32% 18〜49歳では43%が利用
Snapchat 27% 18〜29歳では65%が利用
X(旧Twitter) 21% 18〜29歳では38%が利用

出典:Pew Research Center「Social Media Fact Sheet」(2024年2〜6月調査)

なお、DataReportalがまとめた「Digital 2026: The United States of America」によると、2025年10月時点でアメリカのSNSのユーザーアカウント数は2億5,400万件で、人口の73.0%に相当します。SNSはすでに、アメリカの大多数の人が日常的に使うメディアになっています。

 

日本との違い|アメリカのSNSの使われ方

SNSが情報収集や「発見」の場として機能していることは、日本でもアメリカでも共通です。若い世代を中心に、検索エンジンではなくSNSやチャットAIに直接聞くという行動は、すでに両国で当たり前になっています。

違いが大きいのはプラットフォームごとの役割です。

まず日本のLINEのように「ほぼ全員が使っている連絡手段」に相当するSNSは、アメリカにはありません。連絡はSMSやiMessage、WhatsAppなどに分かれており、LINE公式アカウントのような「企業と顧客をつなぐ定番の窓口」も存在しません。

次に、X(旧Twitter)の存在感です。日本では主要なSNSの一つですが、アメリカでの利用率は21%、毎日使う人は10%にとどまります。日本での運用経験をそのまま持ち込むと、期待したほどの反応が得られないことがあります。

一方で日本ではまだ浸透していないLinkedInが、アメリカではビジネスの中心にあります。北米を中心としたBtoBマーケターを対象にした調査では、85%が「自社にとって最も価値のあるSNS」としてLinkedInを挙げています(Content Marketing Institute「B2B Content Marketing Benchmarks, Budgets, and Trends 2025」)。

さらにアメリカには、Yelpのような口コミ・レビューのプラットフォームが根付いており、飲食店やサービス業を選ぶ際の判断材料になっています。

「SNSを使う」という方向性は正しいのです。ただし日本での経験をそのまま持ち込まず、アメリカ特有のプラットフォーム構造を理解したうえで選ぶことが重要です。

 

プラットフォーム別|特徴と向いているビジネス

YouTube|あらゆる世代に届く最大のプラットフォーム

項目 内容
ユーザー層 米国の成人の84%が利用しており、すべての年代で過半数が使っています。約半数が毎日利用する、アメリカで最も生活に溶け込んだプラットフォームです。
北米での位置づけ エンターテインメントだけでなく、製品レビューや使い方の解説、専門知識を調べる「動画の検索エンジン」として使われています。Shorts(短尺動画)でTikTokに近い発見の場にもなっています。
向いているビジネス 製品の使い方や品質を見せたいメーカー、BtoBの技術・製品紹介、観光・食・文化など背景のストーリーを伝えたい商材。展示会やイベントの映像を資産として残したい企業にも向いています。
日本企業が注意すべき点 日本向けの映像に英語字幕を付けるだけでは届きにくいです。冒頭の数秒で要点を伝える構成や、北米の視聴者の関心に合わせた切り口が必要です。詳しくは「北米向けのビデオコンテンツ制作で知っておくべき5つのこと」で解説しています。

 

LinkedIn|BtoBの最重要プラットフォーム

項目 内容
ユーザー層 米国の成人の32%が利用し、18〜49歳では43%にのぼります。経営者・意思決定者・専門職が集まるプラットフォームで、北米では「ビジネスの名刺帳」であり「業界の情報源」であり「営業チャネル」でもあります。
北米での位置づけ 採用・営業・ブランディング・コンテンツマーケティングのすべてが交差します。CEOや経営幹部が自ら発信することで信頼性を高める文化があり、個人アカウントの発信力が企業アカウントを上回ることも多いです。
向いているビジネス BtoB全般、専門サービス、製造業、テクノロジー、コンサルティング。意思決定者に直接届けたい企業には最優先のプラットフォームです。
日本企業が注意すべき点 日本式の「会社の宣伝」投稿は反応を得にくいです。「業界への知見の共有」「現場での経験談」「意見や考え方の発信」など、読み手にとって価値のある情報を届けることが、LinkedInで関係を築く鍵です。

 

Instagram|ビジュアルブランディングと発見の場

項目 内容
ユーザー層 米国の成人の50%が利用し、18〜29歳では約8割にのぼります。女性の利用率(55%)が男性(44%)をやや上回ります。
北米での位置づけ ビジュアルを通じたブランドの世界観づくりと、製品・サービスの「発見」の場として機能します。食品・ライフスタイル・ファッション・旅行・インテリアなどでは、認知獲得の主力チャネルです。検索機能も強化されており、Googleの代わりにInstagramで調べるユーザーも増えています。
向いているビジネス 食品・飲料・コスメ・アパレル・インテリア・観光・飲食店・ライフスタイル系のBtoCブランド。伝統工芸や職人技、食文化など、ビジュアルで「本物らしさ」を伝えられる商材と相性が良いです。
日本企業が注意すべき点 北米のユーザーは「完璧すぎるコンテンツ」よりも「リアルさ・ストーリー性」を好む傾向があります。磨きすぎた宣伝的な投稿よりも、製造の裏側や人の顔が見える発信のほうが共感を得やすいです。現地のインフルエンサーとの連携については「アメリカのインフルエンサーマーケティングとは?費用相場とFTCのルール、日本企業の始め方」をご覧ください。

 

TikTok|若い世代に届く発見エンジン

項目 内容
ユーザー層 米国の成人の37%が利用し、2021年の21%から大きく伸びています。18〜29歳では約半数が毎日使っています。
北米での位置づけ 短尺動画による「発見」のプラットフォームです。フォロワーが少なくても、コンテンツの質次第で大きく広がる可能性があり、ゼロからの認知獲得に向いています。TikTok発のヒット商品も増えています。
向いているビジネス BtoC全般、食品・コスメ・ガジェット・エンターテインメント・飲食。「日本の珍しいもの」「職人技の映像」「日本食の調理過程」など、視覚的にユニークなコンテンツと相性が抜群です。
日本企業が注意すべき点 「広告らしさ」のあるコンテンツが最も見過ごされるプラットフォームです。エンターテインメント性・学び・ユーモアが求められます。また規制をめぐる環境が変わりやすいため、唯一の主力チャネルにするのはリスクがあります。

 

Facebook|幅広い世代と広告運用の基盤

項目 内容
ユーザー層 米国の成人の71%が利用し、30〜49歳では80%にのぼります。毎日使う人も約半数と多く、意思決定を担う世代に今でも広く届きます。
北米での位置づけ 企業ページの運営、Facebookグループでのコミュニティづくり、有料広告(Meta広告)の配信基盤として機能します。広告を使わない投稿の届く範囲は年々狭まっている一方、地域・年齢・興味関心での絞り込みができるMeta広告の精度は高いです。
向いているビジネス 意思決定者層に届けたいBtoB、地域密着型のBtoC、コミュニティづくりが重要なビジネス。広告運用を前提にすれば、幅広いカテゴリで有効です。
日本企業が注意すべき点 Facebookページを作るだけでは、ほとんど誰にも見てもらえません。実質的には広告運用とセットで考える必要があります。アメリカで広告を出す前に知っておきたい媒体選びやルールは「アメリカで広告を出すには?日本企業が出稿前に知っておくべき5つのこと」で解説しています。

 

X(旧Twitter)|リアルタイム情報と専門コミュニティ

項目 内容
ユーザー層 米国の成人の21%が利用し、毎日使う人は10%です。ニュース・政治・テクノロジー・エンターテインメントに関心の高い層や、ジャーナリスト・研究者・メディア関係者の利用が目立ちます。
北米での位置づけ リアルタイムの情報発信と、特定の業界・関心ごとのコミュニティでの発信に向いています。一方で北米のBtoBマーケターの39%が「Xを使っていない」と答えるなど、企業の利用は縮小傾向にあります。
向いているビジネス テクノロジー・メディア・スタートアップ、特定の業界コミュニティへの発信。
日本企業が注意すべき点 日本ほど一般的ではなく、ビジネスでの優先度は他のプラットフォームより低いケースが多いです。主力チャネルにするより、補完的に使うのが現実的です。

 

Yelp|北米特有の「口コミエコシステム」

項目 内容
ユーザー層 飲食店・小売店・サービス業の利用者レビューを軸にした、北米で広く使われている口コミプラットフォームです。2025年末時点で累計3億3,000万件のレビューが投稿されています(削除・非推奨のものを含む)。厳密にはSNSではありませんが、購買の判断に与える影響は大きな存在です。
北米での位置づけ 北米の消費者は飲食店・美容院・ホテル・観光施設などを選ぶ際に、星の評価とレビュー件数を重視します。なおYelpは2016年に北米以外の市場への投資を大きく縮小しており、日本では存在感が限られています。日本で実感しにくいのはそのためで、北米では今でも欠かせない存在です。
向いているビジネス 飲食店・観光施設・ホテル・小売店・各種サービス業。英語圏の旅行者は来日前にYelpやGoogleマップで評判を確認するため、インバウンド集客を強化したい企業にも重要です。
日本企業が注意すべき点 レビューへの返信や情報の更新を放置すると、それ自体がマイナスの印象になります。GoogleマップとYelpの両方で、店舗情報とレビューを管理することが集客の基盤になります。

※この章のデータの出典:Yelp「Company」、Pew Research Center(2025年)、同(2024年)、Content Marketing Institute(2025年)

 

日本企業がプラットフォームを選ぶ3つの基準

利用率の高さだけで選ぶと、「多くの人が使っているが、自社の顧客はいない」という状況になりかねません。選ぶ際には次の3つを基準にしてください。

 

基準1:ターゲットがどこにいるか

どれだけ優れたコンテンツを作っても、届けたい相手がいない場所では意味がありません。BtoBの意思決定者ならLinkedIn、20代の消費者ならInstagramやTikTok、幅広い世代ならYouTubeやFacebook、というように、まず「誰に届けたいか」から逆算します。上で紹介した年代別のデータが、その判断材料になります。

 

基準2:自社が継続的に発信できるコンテンツの形式は何か

文章で知見を伝えるのが得意ならLinkedIn、写真で世界観を表現できるならInstagram、映像で製品や技術を見せられるならYouTube、というように、自社の強みと続けられる形式から選びます。SNSは継続しなければ成果が出ません。無理なく続けられる形式を選ぶことが、何より重要です。

 

基準3:複数のプラットフォームに分散しない

リソースが限られている段階で複数のSNSを同時に始めると、どれも中途半端になります。まずは1〜2つに絞り、反応や運用の型をつかんでから広げるのが現実的です。

 

目的別のおすすめ構成

BtoBの場合

まずLinkedInを軸にし、代表者や担当者の個人アカウントからの発信を中心に組み立てます。製品や技術を伝える映像があれば、YouTubeに資産として蓄積します。SNSから訪れた人の受け皿となる英語のWebサイトも欠かせません。サイトづくりの注意点は「日本企業が北米向けWebサイトを作るときに犯しがちな5つのミス」で解説しています。

 

BtoCの場合

商材のビジュアルの強さに応じて、InstagramかTikTokを軸にします。認知を広げたい段階ではTikTok、世界観を伝えてファンを育てたい段階ではInstagramが向いています。届ける範囲を広げたいときは、Facebook・Instagramへの広告配信や、現地のインフルエンサーとの連携を組み合わせます。

 

展示会に出展するとき

北米の展示会に出展する場合、SNSは「会期前の告知」と「会期後の関係づくり」で力を発揮します。会期前には、LinkedInやInstagramでブースの場所や見どころを発信し、来場予定者との接点をつくります。会期中の様子や来場者とのやり取りは、会期後に商談を続けるための材料になります。展示会そのものの準備については「海外展示会の失敗はなぜ起きる?北米に初出展する日本企業がつまずく5つのパターン」や「アメリカで展示会ブースを設計するときに意識すべきこと」もあわせてご覧ください。

 

インバウンド集客の場合

英語圏からの訪日客を増やしたい場合は、Instagramでの発信に加えて、GoogleマップとYelpのレビュー管理を優先します。旅行前の情報収集と、来店先を決める最後のひと押しの両方に関わるためです。来てくれたお客様に再訪してもらう工夫は「インバウンド客の「リピート」を生む企業と生まない企業、何が違うのか」で紹介しています。

 

よくある質問

アメリカで一番使われているSNSは何ですか?

YouTubeです。Pew Research Centerの2025年の調査では、米国の成人の84%が利用しており、2位のFacebook(71%)とあわせて、すべての年代で過半数が使っています。

 

X(旧Twitter)はアメリカで使われていますか?

使われてはいますが、日本ほどの存在感はありません。2024年の調査で利用率は21%、2025年の調査で毎日使う人は10%です。ニュースやテクノロジーなど、特定の分野での発信に向いています。

 

LINEはアメリカで使えますか?

アプリ自体は使えますが、アメリカではほとんど普及していません。日本のようにLINE公式アカウントで顧客とつながる方法は、アメリカでは現実的ではありません。

 

BtoB企業はどのSNSから始めるべきですか?

多くの場合、LinkedInから始めるのがおすすめです。北米を中心としたBtoBマーケターの85%が「最も価値のあるSNS」としてLinkedInを挙げています。企業アカウントだけでなく、代表者や担当者の個人アカウントでの発信を組み合わせると効果的です。

北米進出全体の進め方は「アメリカ進出は何から始める?北米進出の方法と、最初にやるべき5つのステップ」に、PRの考え方は「アメリカのPRとは?広告との違いと、日本企業が北米でPRを始める4つのステップ」にまとめています。

 

まとめ

アメリカでは、YouTube(84%)とFacebook(71%)が幅広い世代に使われ、InstagramやTikTokは若い世代を中心に広がっています。日本で主要なLINEやXの存在感は小さく、代わりにBtoBではLinkedIn、店舗ビジネスではYelpが大きな役割を担っています。

プラットフォームを選ぶときは、利用率の高さだけでなく、届けたい相手がどこにいるか、自社が続けられる形式は何かを基準にすることが大切です。

 

  • YouTube:最も普及したプラットフォーム。製品や技術を映像で伝える資産になる
  • LinkedIn:BtoBの最重要プラットフォーム。個人アカウントからの発信が鍵
  • Instagram:ビジュアル系BtoCの主力。18〜29歳の約8割が利用
  • TikTok:若い世代への認知獲得。利用率は4年で大きく拡大
  • Facebook:幅広い世代に届く広告運用の基盤
  • X:特定分野での補完的な発信に
  • Yelp:飲食・観光・サービス業とインバウンド集客に欠かせない口コミの場

 

どのプラットフォームを選ぶにしても、北米のSNSで成果を出すには、現地のユーザーの感覚に合った発信を続けることが欠かせません。自社だけで判断が難しい場合は、北米の市場を知る専門家と一緒に設計することをおすすめします。

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